スキルアップAI株式会社

スキルアップAIは、人工知能（AI）の導入・活用を成功させる人材育成のプロフェッショナルファームです。これまで、日本ディープラーニング協会の認定1号企業として、累計1万人ほどの受講者、100を超える法人を対象にサービス提供を行ってきました。

【事業内容】
■AI教育事業
AI開発・活用、組織開発を行いたい法人や、AI関連のビジネス推進能力・開発能力を高めたい個人を対象に教育サービスを提供しています。

■コンサルティング・AI開発・データ分析
法人におけるAI活用のコンサルティングやAI開発のアドバイス、環境・組織整備のご支援、データ分析を行っています。

■新規事業（Webサービス開発）
スキルアップAIのプラットフォーム構想をすすめるためのWebサービス開発を行っています。

【特徴】
■現役講師から、実践的なAIスキルを学べる！
スキルアップAIの教育プログラムは「実務で使える」をコンセプトに、AIを開発・活用している現役講師から直接学ぶことができます。また東京大学教授で理化学研究所革新知能統合研究センター長の杉山将氏を技術顧問に迎え、カリキュラムを監修しています。

■アクティブラーニングにより、受講生のやる気を向上させる！
従来の研修とは異なり、アクティブラーニングや反転学習の要素を取り入れたインタラクティブな研修スタイルを採用。研修効果の最大化を実現しています。

【今後について】
単なる人材育成を行うだけではなく、コミュニティ運営やAI人材アセスメントサービスの開発、コンサルティングサービス、AIシステムの開発など、AI教育サービスをハブにしたプラットフォーム構想を推進中です。

【まだ多くの課題を抱えるAI学習の現場】
AI産業はグローバルでは2030年には86兆円 、国内でも2兆円になると予測されています。
一方で、産業をささえる人材に目を向けると、AI人材を含む先端IT人材は2年後には国内だけで、約5万人が不足すると言われています。

このような状況下で、オンライン無料で学習できる環境（MOOC等）、有料のAI学習の場が存在しますが、以下のような課題が存在しています。
・オンライン学習では継続が難しく、質問やディスカッションを通じた効率的な学習がしづらい
・実務で使えることに最適化された教育プログラムは少ない
・有料の学習の場においては、個人が支払いを躊躇うほど高額な受講料が一般的

この課題を解決するため、スキルアップAIは独自の方法で「高品質な教育プログラム」を「適正な価格」で「継続学習な可能な仕組み」を提供しています。

【課題解決に向けたスキルアップAIの強み】
最近では、日本ディープラーニング協会（JDLA)が中心となり、AI技術のトレンドであるディープラーニングの認定資格制度が開始され、事業活用する人材（ジェネラリスト）と、ディープラーニングを実装する人材（エンジニア）の育成が加速しています。
スキルアップAIでは、JDLA認定の教育プログラム1号事業者として資格試験の受験資格の取得が教育プログラムの提供を通じて、ジェネラリストおよびエンジニアの育成に寄与しています。

ただ、教育プログラムの提供はあくまで方法論の一つにすぎません。例えば、法人にとっては事業目的の達成のための手段の一つ、個人の場合であればキャリア開発の手段です。

そこで、スキルアップAIでは、今後「AIを含む高度IT人材に対するアセスメント機能提供」「社会課題の解決にむけたAI活用のコミュニティ開発」「AI開発にともなうオープンデータ提供」などを通じて、教育サービスの提供事業者からAI活用プラットフォーム事業者へのシフトを進めています。

【メンバー】
理化学研究所・革新知能統合研究センター長で、東京大学教授の杉山将氏を技術顧問に迎えています。

この他、リクルートやLINE、DeNAといった企業で現役データサイエンティストとして活躍する講師やエンジニア。世界的なデータサイエンティストコンテスト（Kaggle）の上位者（Kaggle Master）など、さまざまなバックグラウンドを持つメンバー50名弱の体制で構成されております。

また、CTOは国土交通省国土技術政策総合研究所に置いて優秀技術者賞受賞。最近では需要予測や異常検知などのモデル開発に取り組んでいます。アカデミアとビジネス、それぞれの領域のプロフェッショナルが集う組織です。

【働き方】
■フレックスタイム制
勤務時間はフレックス制となっており、ご自身の都合に合わせて出社時間は調整可能です。

■リモートワーク推奨
原則フルリモートを採用し、必要に応じて出社と組み合わせて自由に働いています。本社は東京ですが、名古屋や大阪、国外の様々な場所で働くメンバーも在籍しています。

■社内交流も充実
月1回のランチ会や社内交流イベントを定期的に実施しており、業務以外でのコミュニケーションも活発です。